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株式投資～用語一覧
【く】
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取引所で約定された売りと買いの組み合わせのこと。
「取り組み」と言うこともあります。基本的には株式用語というよりも、商品先物取引において用いられる用語です。取り組み表と呼ばれる一覧表があり、そこにその日の売りと買いの状況が記されています。
また、売買の数量関係のことを「食い合い関係」または「取り組み関係」と呼び、取引所で売買の約定は行われたものの、まだ決済が行われていない玉のことを「食い合い高」と言います。
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チャート分析に用いられる用語で、株価が強烈な上昇・下降に転じた時に生じるローソク足の断層。
通常、株式のチャート分析には、その日の始値・高値・安値・終値の四本値を１本の線で表すローソク足が用いられます。このローソク足は、多くが前日のものに対してどこかが重なり合うものですが、時折強烈な買い材料、あるいは売り材料が出て株価が大きく上下すると、株価が前日の動きから飛び離れることがあります。この飛び離れた分を「空（くう）」または「窓」と言います。
この窓が開いて相場が上に離れた場合は、かなり強い上昇を、逆に下に離れた場合は、かなり強い下落を示しており、窓が３日続けて開いた場合は、相場の大天井、もしくは大底のサインとみられています。
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債券などに付いている利札（りふだ）。
債券のなかでも利付き債と呼ばれるタイプの債券は、例えば半年に１度の割合で、額面に対して一定率の利子が支払われます。この利子部分のことを「クーポン」と言い、額面に対して何％の利子が支払われるのかを表すのが「クーポンレート」です。
債券の額面価格は100円が一般的です。したがって、クーポンレートが２％の債券であれば、額面価格100円に対して毎年２円の利子が支払われるということです。仮にこの債券を100万円分購入していた場合は、１年間で２万円の利子を受け取れる計算になります。
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相場が崩れること。
順調に値上がりしていた株価が一転、下落に転じた様子を表す言葉です。相場が下落する時は、よほどの悪材料がない限り、一気に株価が崩れることはありません。むしろ、ある程度値下がりしたところで思惑の買いが入り、一時的に持ち直すことがあります。株価が崩れていく時は、小幅の上昇、下落を繰り返しながら徐々に株価水準を切り下げていくのが一般的です。
ただし、時には全く買い手が付かずに、連日のようにストップ安が続くなど、株価が急落していくことがあります。このような状態を「ガラ」と言います。
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ファンドの組入制限は１９９４年の投資信託の改革により緩和されました。
現在の株式組入制限の内容は
①独禁法による委託会社単位での発行済株式総数に対する保有制限
②ファンド分類上の要請による純資産額に対する株式組入れ比率の制限
③ファンドの約款による同一銘柄の組入れ制限があります。
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アメリカの証券用語で、将来性のある投資妙味のある株のこと。
「グラマー（glamor）」は「魅力」や「心を惑わす魅力」という意味を表しますから、グラマー・ストックは、直訳すれば「心を惑わすほど魅力に富んだ株」ということになります。
将来性のある超有望株を意味しますが、実際にはハイリターンが期待できる値動きの激しい小型成長株を指すことが多いようです。
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移動平均線を利用したチャート分析の手法を用いた株式投資理論。
ウォール街の株式コンサルタントであるジョセフ・グランビル氏によって考案された法則です。
基本的には、毎日の株価の終値と移動平均線の関係から売買のタイミングを推し量るというもので、例えば移動平均線が下落した後、横ばいか上昇へと転じ、それとともに株価が移動平均線を上に突き抜けた時は買い場になるなど、８通りの法則から構成されています。ただし、チャート分析に基づいた投資判断には、基本的に企業の業績動向などが加味されていないため、チャート分析のみを全面的に信頼して株式の売買を行うことは、いささかリスクがつきまといます。
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債券や投資信託で、償還期限がくる前に償還すること。
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解約に関して一定の解約制限期間が設けられているファンドにおいて、その制限が終了する日のことです。
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成長性や収益性に注目して、業績の伸びが期待できる銘柄を選択し投資する手法。
これに対して企業価値に注目し、割安株に投資する手法をバリュー投資と言います。
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ファンドの運用を安定させる観点から、投資信託では設定後一定期間を定めて解約を禁止することがあります。
この期間をクローズド期間といいます。
クローズド期間内は原則として解約が認められないため、購入の際には注意が必要です。
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今後の成長性が期待される企業（グロース株）への投資を行うのがグロース・ファンドです。
株価の割安性に着目し、バリュー株への投資を行うバリュー・ファンドに対比されます。なお、グロース・バリューの概念は厳密な定義が難しく、また時間の経過とともに変化し得る点には注意が必要です。
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株式の公募増資に際して、国内だけでなく海外でも行うこと。公募増資とは、新たに発行される株式の引き受け手を、取引先や特定の銀行などに定めず、個人投資家も含めて幅広く不特定多数の投資家から募集することです。
基本的には国内公募増資ですが、なかには対象を海外の投資家にも拡げた「グローバル・オファリング」が行われることもあります。ただし、グローバル・オファリングによって公募増資を行う場合は、国内と海外諸国とでは異なる企業情報の開示方法などに留意し、国内外の投資家とで不公平が出ないような配慮をする必要があります。
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特定の証券会社が取引所において、ほぼ時価に近い値段で、同一銘柄について売買同数の売買契約を成立させる取引。
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