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株式投資〜用語一覧
【お】
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「追加保証金」の略で信用取引などにおいて、建株や代用有価証券の価格変動などの影響によって約定価額の20％（維持率）を委託保証金（建株の評価損益を通算）が下回ったときに新たに証券会社に預託することが求められる保証金のことを言います。
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１日の株式の売買がひんぱんになされ、相場全体のなかでもひときわ活況を呈した株（銘柄）。
流動性の高い大型株などは、常に一定の水準以上の商い（出来高）がなされますが、新規に材料が出た場合などは、通常以上に商いが活発化します。
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発行済み株式数が相対的に大きい企業の株式のこと。
具体的な区分はそれぞれの分析目的などによって異なりますが、東京証券取引所が公表している「規模別株価指数」の算出では、東京証券取引所の市場第１部上場銘柄のうち、上場株式数２億株以上を「大型株」、6,000万株以上２億株未満を「中型株」、
6,000万株未満を「小型株」と呼んでいます。
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ある会社の発行済み株式の総数に対し、大口の株数を所有する個人、法人を含めた投資家。
会社の株主になるにあたっては、一部の外国人に対しての制限を除いてほとんど問題はなく、個人、法人いずれでもいいことになっています。そのなかでも、１つの会社の発行済み株式に対し、大量の株式を所有している投資家を「大株主」と言います。
ただし、特にどれだけの株式を所有するものが大株主であるという基準はありません。傾向としては、金融機関、事業法人、その持ち株会社などが大株主の上位を占めています。また、大株主のなかでも最も株数が多い株主を、「筆頭株主」と言います。
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循環相場の最安値。
株価の循環は、上げ相場と下げ相場に分けられ、それぞれに中間的な状態のことを「もちあい」と言い、それぞれの相場表現が用いられます。もちあい相場の高値、安値をそれぞれ、「天井」「底」と言うことがありますが、「大天井」「大底」はそれと区別する意味でつけられています。
中・長期的にみて、これ以上の水準に下落することはないだろうという目安になる安値の位置が大底とされます。ただし、大底をつけたという判断は、その後の相場つきの変化によってなされるのが一般的です。
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競争売買によって売買契約が締結される市場。
「注文駆動型」とも言います。日本の証券市場は、「価格優先の原則」と「時間優先の原則」によって売買契約が締結されています。
価格優先の原則とは、売り注文については値段の低いものが値段の高いものに優先して売買契約が締結され、逆に買い注文については値段の高いものが値段の低いものに優先して売買契約が締結されることです。一方、時間優先の原則とは、同じ値段の注文については、時間的に先に出された注文の売買締結を優先して行うというものです。これらの原則に従って売買注文が成立していくわけですが、こうした市場のことを「オーダー・ドリブン市場」と言うのです。
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証券市場などにおいて、数字のケタの区切りを指すなかでもとりわけ、大きな数字の境目。
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循環相場の最高値。
株価の循環は、上げ相場と下げ相場に分けられ、それぞれに中間的な状態のことを「もちあい」と言い、それぞれの相場表現が用いられます。もちあい相場の高値、安値をそれぞれ、「天井」「底」と言うことがありますが、「大天井」「大底」はそれと区別する意味でつけられています。
中・長期的にみて、これ以上の水準に上昇することはないだろうという目安になる高値の位置が「大天井」とされます。ただし、大天井をつけたという判断は、その後の相場つきの変化によってなされるのが一般的です。
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増資などが行われた時、一時的な需給の悪化によって株価が急落するのを防ぐための方法。
増資が行われると、その企業の発行済み株式数が増えるため、株式市場における需給バランスが一時的に悪化します。当然、株価は下落するリスクにさらされますが、増資を行うたびに株価が大きく上下することは、株価の安定という意味ではあまり望ましくありません。
そこで、株式の発行を引き受けた証券会社は、あらかじめ発行予定を上回る株式数を販売し、募集後の株価の状況を睨みながら、仮に株価が発行価格を下回っている時には、株式市場からその企業の株式を買い付け、逆に株価が発行価格を上回っている時には、さらに多くの株式を発行してもらうことによって、より多くの資金を調達するようにします。
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証券取引所などにおいて、１日の取引をすべて終了した状態のこと。
取引を終えることを「引ける」と言いますが、引けは午前の立ち会い（前場）、午後の立ち会い（後場）の２回あり、これを時間順に並べると前場寄り付き、前場引け（前引け）、後場寄り付き（後場寄り）、大引けとなります。大引けで出された値段を「大引け値」あるいは「引値」と言いますが、これと終値は若干異なります。
例えば、２時30分に600円の値がついて、その後買い気配のまま値がつかなかった場合、大引け値は存在しませんが、終値は600円となります。
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ファンド設定後も資金の追加設定が可能な投資信託。
「オープン型投資信託」「追加型投資信託」とも言います。オープンファンドには、当初から信託期間を無期限とするものと、当初は10年などと償還期限を決めておき、償還時期が近づいた時に必要と判断すれば、期間を更新していくものがあります。オープンファンドは、設定時以外は、毎日の１口当たり時価、つまり基準価額をもとに、いつでも売買できるのが特徴です。
ＭＭＦや中期国債ファンドもオープンファンドです。また、オープン型の株式投資信託では、株価指数に連動した値動きをするインデックス・ファンドや、成長株を中心に運用するファンド、店頭株など中小型株を中心に運用するファンド、情報通信やシルバー・健康など、あるテーマに沿った銘柄で運用するファンドなど、さまざまなファンドがあり、株式売買と同様、売り買いのタイミングで値上がり益を狙うことができます。
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上げ相場が一時的に下がること。
人気化して株価が上昇していても、一本調子で上昇し続けることはありません。どんな銘柄でも、ある程度株価が上昇すると、安値で買って利益が出た人が利食い売りをするため、一時的に株価が下がる場面が必ずあります。とくに、株価が上昇を始めて間もない頃の最初の押し目は、まだ買いの勢いが強い場合が多いので、「初押しは買い」とも言われ、絶好の買い場と考えられています。
ただし、相場の下げが、一時的な下げ、つまり押し目なのか、それとも、長期にわたる下げ相場の始まりなのか、銘柄に関する情報や市場の状況などを十分に見極めなければなりません。
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非居住者の金融・証券取引に対して税制面等で特典が与えられ得ているオフショア市場で設定された投資信託をオフショア・ファンドと呼びます。
ケイマン諸島、バハマ諸島、キュラソー島等がオフショア市場として有名です。
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一定の期日（期間内）に、一定の数量、一定の価格で「売る権利」または「買う権利」のことをオプションと言い、この権利を取引することをオプション取引と言います。
「買う権利」のことをコールオプション、「売る権利」のことをプットオプションと言います。オプションとは選択権のことをいい、オプションの買い手は、条件次第でこの権利を行使することも放棄することもできます。
一定の期日（権利行使日）にのみ権利行使できるオプションをヨーロピアンタイプ、一定の期間内にいつでも権利行使できるオプションをアメリカンタイプと言います。
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オプション取引において、買い手が売り手に支払う対価のことを言い、「プレミアム」とも言います。
つまり、買い手はオプション料を売り手に支払うことにより権利（オプション）を手に入れることができ、売り手は買い手からオプション料を受取る代わりに買い手が権利を行使した場合、それに応じる必要があります。
オプション料は、権利の対象となる資産の価格や価格変動の大きさ、権利行使価格、権利行使日までの期間などによって変化します。
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実際には材料が出ていないのに、思惑で株を買うこと。
「Ａ銀行とＢ銀行が合併を決めたので、Ｃ銀行とＤ銀行も生き残りをかけて合併するに違いない」といった憶測や予測、あるいは噂などで株を買うことを「思惑買い」と言います。実際に材料が出る以前に、ある種の期待や予想が広がり、株が買い進まれ株価が上昇することが多いものです。
株式市場には、「噂で買ってニュースで売れ」という格言もあります。噂が広がっている間に株価が上昇し、ニュースになって一般に広まった時には大部分が織り込み済みで、株価が上がらないことが多いわけです。また、みんなが思惑で株を買い、その後、実際に材料が出てみると、大方の予想を大きく裏切るものだった場合、その企業自体にとってはとくに悪材料でなくても、大きく売られることがあります。
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既に発行されている株式を保有している株主に対して、割当てを行い新株を発行した場合において既に保有している株式のことで、旧株とも言います。
これに対して割り当てられた新株のこと子株と言います。
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株価が好材料や悪材料の影響をすでに受けた状態。
株価を動かす材料は、経済指標や企業業績、、為替の変動、海外市場の動向、さらに社長交代に絡む御家騒動など、さまざまです。これらの株価を動かす材料に関する噂や憶測が広がり、ニュースが発表されて人々に知れ渡る前に、すでに株価が動いている場合もあります。そのようなケースでは、実際にニュースや材料が発表になった時点では、株価は材料に反応しないことが少なくありません。
株式を売買する時には、すでにニュースなどで発表となった材料を基準にすると、高値で買って安値で売る羽目になることもあるので、株価が材料を織込んでいるのかどうかを見極めることが大切なポイントです。
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株式取引などにおいて、１日の取引の最終値段。
終値は、１日の株価の推移をみるうえで、大きな役割を果たします。まず、前の日との比較で高く終わったのか、安く終わったのという基準になり、１日のなかでもどういう流れで動いた後に引けたのかを見極める判断材料としても利用されます。
チャート分析で使われるローソク足を描く際、月間ベースの月足や、年間ベースの年足は、日々の終値を四本値（始値、高値、安値、終値）としてとられることもあります。ですから、その後の株価推移を占ううえで、日々の終値は重要な数字と言えます。なお、終値には、午前、午後とありますが、「○日の終値」という場合は、午後の終値を指します。
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