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株式投資〜用語一覧
【す】
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割安や、割高と思われている価格等が適正と思われる水準に近づこうとする動きのことを言います。
例えば、業績のわりに割安水準にあったり、同業他社と比較して割安水準にあったり、他国の同業他社と比較して割安水準にあるときなど、それぞれの視点で適正と思われる水準に向かって推移することを言います。
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保有する投資信託から別の投資信託へ投資対象を変更する場合、定められたグループに属する投資信託同士であれば、手数料が新規購入時より割安に設定されていることがあります。
このような定められたグループ内での保有投資信託の変更をスイッチングと言います。
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創業者が会社を設立する際、自分の研究で得られた新技術開発や発明などの成果を出資金代わりに提供して株式を取得すること。
アメリカのシリコンバレーなどで、ベンチャー企業を設立する際に利用されている株式の発行制度です。
その特徴は、自己資金が少ない研究者でも会社を立ち上げて、自分の研究成果を事業化していける点にあります。会社の運営資金は、銀行などからの借り入れや出資金を募ってまかないます。
事業が軌道に乗り、株式が公開できるようになれば、コストがほとんどかかっていない株式を所有している創業者は大きな創業者利益を手に入れることができます。研究開発型のベンチャーの起業を支援する制度として、日本でも注目されつつあります。
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株価指数の１種で、特化型運用（スタイル運用）での運用効率を判断するために利用する基準。
特化型運用とは、運用機関の特性を生かして、分野を絞りこんで運用効率を上げようとするものです。
例えば、株式での特化型運用の場合は、割安株や成長株を主要な運用対象とし、それらに該当しそうな銘柄を発掘して投資比率を高めていく方法をとります。その際に、割安株や成長株を見い出す指標となるのが、「スタイルインデックス」というわけです。
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アメリカの民間の有力債券格付け機関。
債券は、株式などと比較すると安全であると言われますが、それでも発行元の業績によっては、元本や利息の支払いが滞る債務不履行になってしまう場合があります。そこで、債券の元利金が支払えるどうか、その確実性の度合いを検討してランク付けが行われています。
このランク付けをするのが格付け機関で、スタンダード・アンド・プアーズはアメリカのムーディーズと並ぶ世界的な２大格付け機関の１つです。日本でも、金融庁の指定格付け機関５社の中に入っています。米国流の手法を駆使した同社の格付けは、日本企業の債券の格付け審査における判定基準ろなっており、時に批判を浴びることもありますが、ムーディーズとともにその影響力は圧倒的で、債券の格付けが株価にすぐさま反映することもしばしばです。
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ニューヨーク市場の株価動向を示す株価指数の１つ。
債券格付け機関として有名なスタンダード・アンド・プアーズ社によって開発された時価総額をベースにしたもので、1923年から毎日発表されています。
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役員や従業員等が自社株を一定の価格で買い取ることのできる権利。
日本では、1995年に一部ベンチャー企業に認められて、97年にはすべての企業に認められました。一種の成功報酬制度で、アメリカでは多くの企業が取り入れており、企業経営者の高額報酬はこの制度によるものと言われています。その仕組みは、権利が生じた時、株式の購入金額と株数をあらかじめ決めておき、一定期間（２〜８年）が経てば権利を行使できる、つまり株を買い取ることができるというものです。
購入金額は通常、権利が生じた時の時価かそれより低い価格に設定されるため、将来株価が上がれば値上がり益が得られます。役員や従業員の業績向上への意欲を高め、優れた人材確保にもつながることから、日本の企業でも導入するところが多くなってきています。
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1日における変動幅の限度まで株価等が上昇すること。
取引所等は、株式等の価格が急激に変動すると市場に混乱をもたらす可能性があること、また投資家保護の観点から1日における価格変動の幅を制限しています。価格変動の幅は、価格帯によって異なります。
変動幅の上限まで株価等が上昇することを「ストップ高」、下限まで株価等が下落することを「ストップ安」といいます。
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1日における変動幅の限度まで株価等が下落すること。
取引所等は、株式等の価格が急激に変動すると市場に混乱をもたらす可能性があること、また投資家保護の観点から1日における価格変動の幅を制限しています。価格変動の幅は、価格帯によって異なります。
変動幅の上限まで株価等が上昇することを「ストップ高」、下限まで株価等が下落することを「ストップ安」といいます。
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経済情勢を分析し、高度な視点から運用戦略などをファンド・マネージャーや投資家に提言する人。
ストラテジストは、政財官の要人やエコノミストなどから手に入れたマクロやミクロの情報を分析し、投資戦略や資産配分を決める専門家です。
専門知識と分析力を武器に、ファンド・マネージャーや機関投資家に対して、効率のよい投資戦略を提言します。主に、外資系証券会社、投資信託会社、投資顧問会社で活躍しています。
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債券の格付けをする際、格付け機関によって格付けに格差が生じること。
近年、企業が債券を発行する際は、信用の高い格付け機関から格付けを得ることが不可欠になってきました。格付け機関としては、米ムーデイズ、スタンダード・アンド・プアーズが有名で、日本でも日本格付研究所、格付投資情報センターなどの会社が格付けを行っています。
しかし、同じ債券を格付けしても、格付け機関の格付けは必ず一致するとは限らず、むしろ差があるのが実情です。
これを「スプリット・レーテイング」あるいは「レーテイング・スプレッド」と呼んでいます。
金融破綻が相次いだことをきっかけとして、格付けへの注目度が高まり、日米で格付けに格差が生じたことは問題となりました。なお、株式の格付けはこれとは別の性質ですが、格付けする証券会社によってやはりレーテイングの差が発生します。
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２つの商品における価格差のことで、この差異に注目した取引を「スプレッド取引」と言います。
株にしても債券にしても、各銘柄の間には必ず価格差や利回り差が発生します。この差の動きを注意深く見ながら、割高な銘柄を売り、割安な銘柄を買えば確実に利益を得ることができます。
ただし、株の場合は、あらかじめ決まった銘柄間のスプレッド取引というものがあるわけではなく、投資家が経験則や比較観から独自に選んだ複数の銘柄どうしの差異を利用して売買を行います。商品取引の世界では、これを「サヤ取り商い」と呼びます。先物取引、オプション、債券などでは、スプレッド取引が活発に行われます。
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